コロナ状況下で、仕事やテレワーク、コロナ感染予防のために自宅を離れソーシャルディスタンスを保つことができる家具家電付きのマンスリーマンションの需要が伸びています。
同様の理由でビジネスホテルや旅館、ホテルなどで1ヶ月以上のマンスリープランや、2週間以上の長期滞在・連泊が可能なプランを取り入れる施設が増えているようです。（2022年[令和4年]現在）
2021年12月23日の日本経済新聞に掲載された「11月ホテル稼働率59.2％、コロナ後最高、値下げが寄与」という見出しの記事のように本来メインとしていた旅行などの短期的な需要の本格的な回復を待ちながら、安定的な売り上げを確保するため、1泊当りの価格を下げて1ヶ月単位や2週間単位で募集を行う施設が増えている現状を映したものと考えられます。
「季節や曜日などによる需要の波が小さく安定収益を見込める」ことは大きなメリットで、「通常より客室の清掃回数を減らせるのでコストも抑えられる」という点も大きいようです。
通常の旅行需要が戻った後でも感染症などのリスクに備え、長期滞在の集客に取り組むホテルは多いのではないかと思われます。
「帝国ホテル東京」や「ホテルニューオータニ」、「リーガロイヤルホテル」等でも、コロナの長期化に対抗する安定的な収入を得る手段として、客室をサービスアパートメントとして貸し出す長期滞在型の宿泊プランを相次ぎ打ち出し広がりを見せています。

ホテル・旅館予約サイト（楽天トラベルやじゃらん、Air b&bなど）でも14日以上の長期滞在プランを広告することは可能ですが、新たな媒体として、賃貸物件を月単位の契約で募集するマンスリーマンションサイトに掲載するホテルも増えてきているようです。
ホテル予約サイトは、競争が激しくなっており、宿泊予約の確保も困難になってきていますが、フロントやその他施設環境などのサービスが充実しているため、長期利用してもらえる法人などのリピーター獲得にもつながりやすいことから、一泊単位での予約を受けつつ、並行してマンスリーやウィークリー単位で、ホテル旅館サイトの宿泊プランやマンスリーマンションサイトに施設を掲載することは、大いに有効な手段だと考えられます。
マンスリー事業の運用支援システムの「ジャパンマンスリーシステム」からは、マンスリーマンションのポータルサイト「japan-monthly.com」へ物件掲載することができます。
一泊単位のホテルとして運用しつつ、1ヵ月単位の長期需要を取り込む新たな集客媒体として期待が持てます。 集客の窓口を増やす一つとしてマンスリーマンションサイトに掲載してみてはいかがでしょうか。