物件数約500室で、年間約1.4億円を達成！
10万人未満商圏でも年間約750万円の利益を達成できるビジネスモデル
マンスリー事業は、宅建業免許不要のビジネスモデルで、どの業種からでも参入が可能です。
縮小していく賃貸市場で、マンスリー事業に参入し
専任担当者1名辺り、1500万円もの生産性
専用の管理システムで、マンスリー事業が完結！
株式会社レントライフ
成功企業のレントライフがマンスリー事業のノウハウをお教えします！
マンスリー事業は、宅建業免許不要・少人数で完結・高単価な不動産ビジネスモデルです
不動産会社・管理会社様
- 空室対策・管理提案の一つとして機能する
- 管理料の何倍もの収入を実現
- 物件数約500室で年間約1.4億円を達成できるビジネスモデル
- 賃貸仲介には無い新しい顧客層を獲得
異業種から参入をお考えの企業様
- 宅建業免許不要で出来るビジネスモデル
- 物件をお持ちであればすぐに始めることが出来る
- 収益元となる新しいビジネスを創出
マンスリー事業で高収入が期待出来る理由
理由1少人数・専任スタッフで高生産を実現
マンスリーマンションのビジネスは、わずかな専任担当者さえいれば、事業を完結することができます。一人辺りの生産性は1500万円以上と非常に高単価で、高度な専門知識なども必要ないことも高生産の理由の一つです。
理由2マンスリー事業を完結出来るシステムの導入で、作業効率UP
マンスリーマンションの事業は回転率が高く、数多くの煩雑な契約業務や反響をこなさなければいけません。Ｅｘｃｅｌなどの仕組みで当然管理することはできますが、クラウドベースのシステムを利用することで、場所に捕らわれない反響対応を実現することができ、生産性が向上します
理由3徹底したWEB対策で、反響を獲得
マンスリーマンションのほとんどの問い合わせはWEBから入ってきます。「○○市 マンスリーマンション」などのキーワードに対応出来るように自然検索の上位表示を狙う為のSEO対策を施すことは当然必要ですし、必要な場合は広告なども駆使しながら集客を行います。またマンスリ―専用の自社サイトを運用することも効果的で、広告などのランディングページとして使用する事も可能ですし、様々な検索キーワードでお客様を誘導することが可能になります。
マンスリー事業のメリット
専任担当者数名でマンスリー事業を完結することが出来る
地方からでも参入できる高単価不動産ビジネスモデル
専任担当者１名あたり粗利1，500万円以上もの高生産性
専用の管理システムで反響から契約まで全て完結
新しい空室対策として管理拡大・収益の最大化を実現できる
宅建業の免許がなくても運営が可能
レントライフが運用している実際の収益を商圏ごとに大公開
ジャパンマンスリー 最大の強み
業務管理システムと自社WEBサイトでマンスリー事業を完結
Point 1反響から契約、収支分析に至るまで全てjapan-monthly-systemで完結
マンスリー事業は非常に回転率が高く、WEB媒体や電話経由で問い合わせが入ります。業務管理システムのjapan-monthly-syetemは、物件ごとの入室状況を確認する為に即座にすべての稼働状況を確認出来る機能や、契約書や請求などワンクリックで簡単出力機能を備えるなど、実践的で効率的な機能を多数備えていますので、少人数で効率的なマンスリ―事業を実現する事ができます。
Point 2業務管理システムと連動した自社WEBサイトで反響を獲得
マンスリ―事業の集客は主にWEB上で行います。自社WEBサイトの運用をする事で、様々な検索条件からお客様の反響を獲得する事ができます。また自社WEBサイトをランディングページにした広告運用を行う事で、さらに効率良く反響を獲得出来るようになります。自社WEBサイトと業務管理システムは連動しているので、反響から契約まで、すべてjapan-monthly-systemで完結する事ができます。またjapan-monthly-systemは、全国版のjapan-monthly.comとも連動しており、そちらからの集客も期待できます。
自社WEBサイトは、業務管理システムの導入特典でどなたでも無料でご利用頂くことが可能です。お気軽にお問い合せ下さい！
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